福利厚生
休日・休暇
休日
土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始、夏季休日。
法定休日は日曜日です。（但し、振り替える場合あり）
年次有給休暇
勤続年数に応じて年次有給休暇を付与します。半日単位、時間単位の取得も可能です。有給休暇取得促進のため、年次有給休暇の計画的付与制度を設け、取得率の向上も図っています。
特別休暇
忌引、結婚、生理、産前産後、公傷、転勤、定年者慰労、永年勤続、通院、子の看護、介護、ボランティア、その他では、会社が必要と認めた場合の認定休暇制度があります。
通勤・住宅関連
通勤手当
交通機関を利用して通勤する者に対し、その通勤定期代またはこれに類する乗車券の価額を支給します。車通勤などの場合は、距離に応じた所定の燃料代を支給します。
家賃補助手当
住居が家賃補助手当対象地区に該当し、社内規程に該当する対象者であった場合に、家賃補助手当を支給します。
借上げ住宅制度
勤務先が現住所から通勤困難だった場合に、会社が賃貸物件を契約し、地域によって家賃の5～7割を会社が負担して従業員に住宅を貸し出す制度です。社内規程に該当する者が対象となります。
持ち家取得奨励金
本人が居住する為の住宅（一戸建て・マンション）を購入した者が社内規程に該当する対象者であった場合に、住宅ローン返済金の一部を一定期間補助する制度です。
健康・医療関連
健康診断
労働安全衛生法に基づく定期健康診断の実施に加え、生活習慣病健診や人間ドック、インフルエンザ予防接種の費用補助など、従業員の健康維持に寄与しています。
EAP（従業員支援プログラム）
専門の臨床心理士、産業カウンセラーによるカウンセリングを受けられるサービスです。仕事や職場、対人関係、家庭の悩み、心身の健康に関する問題、経済的な問題、キャリアの問題等、制限はありません。
傷病休職
業務外の傷病により長期的に勤務できない場合、治療に専念していただくため、一定期間の労働義務を免除する仕組みのことです。
育児・介護関連
子ども手当
所得税法上の扶養家族である18歳以下（高等学校卒業年度相当まで）の子がいる従業員について、社内規程に該当する対象者であった場合に手当を支給します。
育児短時間勤務
小学校6年生までの子を養育する従業員について、申請により認められた場合に、始業・終業時刻の変更や所定労働時間を短縮する仕組みのことです。
育児休職・介護休職
乳児の養育や、要介護状態にある家族の介護を必要とする従業員について、一定期間の労働義務を免除する仕組みのことです。
子の看護休暇、介護休暇
養育する幼児の怪我や疾病、要介護状態にある家族の世話などで必要な場合に与えられる休暇です。
レクリエーション・自己啓発関連
カフェテリアプラン
会社が福利厚生の一環として従業員に一定額のポイントを支給します。そのポイントを利用してレジャー・旅行・グルメ・ショッピングや、いざというときに役立つ育児・健康・介護・自己啓発といった様々なサービスを受けられます。
保養施設など
伊豆高原、湯布院、白馬、草津、越後湯沢、トマム、長崎、安比、鳥羽、ハウステンボスといった保養施設を格安で利用出来ます。また、全国の東急ホテルズを利用券により割安で利用することも可能です。
会員制スポーツクラブ
提携するスポーツクラブのプール、ジム、スタジオ、スパなどを、法人会員価格で利用出来ます。
資格取得時報奨金
自己啓発支援の一環として、入社後に対象となる資格を自ら取得された方に報奨金を支給しています。
財産形成
財形貯蓄制度
毎月の給与や賞与から一定額を天引き預金することで手間なく確実に貯蓄することができます。目的に応じて一般財形・住宅財形・年金財形の3種類があります。
従業員持株会
毎月の給与や賞与から一定額を天引きし積立することで、親会社である三和ホールディングス株式会社の株式取得を容易にし、財産形成に役立てることができます。
慶弔・災害関連
お子さんが生まれた場合の出産祝金や、万一、従業員が亡くなられた場合の弔慰金規程などがあります。
法定福利厚生
各種社会保険（健康保険、介護保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、子ども・子育て拠出金）完備。
